の記事で、6200 インソースが、社内ITインフラのサービス化に関してアマゾンと同等の戦略を意識してやっていそうであることが興味深い、と書いた。
それは変わっていないのだが、そもそも「悩みを集めて研修を作って売る」という業態自体に、それに似た要素があるのではないかと思いついた。
たとえば
- IT研修を売っている一方で、社内ではGitも使わずクソコードまみれでした
とか、
- コミュニケーション研修・パワハラ研修・メンタルヘルス研修を売っている一方で、社内は超絶ブラックでした
などということがありうるだろうか。不可能ではないにせよ困難だと思う。
それはバレたら評判に関わるというだけではなくて（その要素も実際あって有利に働くだろうが）、劣った知識やノウハウ、愚かな制度や意思決定を放置していたら、評判以前にそもそも売るものがなくなってしまうという圧力が会社に常にかかるということ。
アマゾンの社内ツールがサービスとしても売っているため、常に社外との競争に晒されて磨きがかけられる、というのと同じである。
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